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2017年のインターナルコミュニケーション最新動向トップ7

2017年10月10日 | kusama | CW (翻訳)

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2017年3月7日 ティム・ボーン

2017年のインターナルコミュニケーションは何か抜本的に2016年と、あるいは2015年や2014年と異なるであろうか。インターナルコミュニケーションのパートナーによる最近のブログ投稿のタイトルは質問を投げかけている:「インターナルコミュニケーションの役割は死んだか?」挑発的な見出しは注意を引くかもしれないが、その記事は、見出しが示唆する終焉のようなことよりも、むしろ次第に発展してきているインターナルコミュニケーションの役割にフォーカスしていている。だから何も抜本的なことはそこにはない。

Credit: istockphoto/AJ_Watt

そしてそれは2017年のインターナルコミュニケーションを物語るものになりそうだ。様々なペースと強弱の程度で起きている問題や、挑戦、テクノロジーの発展は、すでにインターナルコミュニケーションの将来と、ビジネス上のゴールを突き動かすその役割を形作りつつある。

1.ビデオ
ビデオはインターナルコミュニケーションのツールとして全く新しいものではないですが、2017年にはビデオはその筋力を発揮して組織内コミュニケーションの最も強力な方法のひとつになるだろう。ビデオは、現在職場の外で人々の生活に占める空間を、特に急速に拡大しているモバイルファースト世代では、そのまま職場内でも反映することになるだろう。
びっくりするような次の統計を考えてみて下さい:2016年、Snapchatによるとユーザーは毎日100億回ビデオを視聴している。Facebookは、その数字は毎日80億回の視聴だと公表。一方YouTubeは正確なデータの公表に消極的だが、毎日数十億回の視聴になると言っている。
このビデオの消費の大半は個人的な楽しみのためだが、2017年にはビジネスでの使用がかなりの急上昇になることは避けられない。すでにビデオは、上級のビジネスエグゼクティブの間でヒットしている。Forbes Insights誌の調査によれば、調査した75%のエグゼクティブは、少なくとも週に1回はビジネス関連のウェブサイトで仕事に関わるビデオを視聴している。さらに65%がビデオを視聴した後にその業者のウェブサイトを訪問している。
インターナルコミュニケーションのプロが疑いなく受け取るキーメッセージは、コミュニケーションツールとして、ビデオが他のチャンネルに勝る圧倒的な力を持っていることである。HubSpot社に よる今年の消費者行動調査によれば、過半数(55%)の利用者はビデオをサラッとちら見するのでは なく、“じっくり”視聴すると回答している。これに比較して双方向機能付きの記事をじっくり見る人は33%、ブログ投稿記事は更に低く29%、ポッドキャストに至っては底辺をさまよう17%だ。
Snapchatに言及して物事の行方に同調しながら、米国投資銀行SunTrust Robinson Humphreyのアナリスト Robert Peck氏は、鋭敏な観察眼でこう語る。「チャットが写真やビデオを含んでいる だけでなく、今やそれらから始まっている。」
我々数千万人がビデオをスマートフォンやタブレット、PCを通じて視聴し、共有している事を見れば、ビデオがインターナルコミュニケーションの(王室全体でないとすれば)王様と女王を形作っていることは驚きではない。

2. エンタープライズSNS
フェイスブックが昨年10月にWorkplaceを立ち上げたことで、インターナルコミュニケーションにおけるエンタープライズSNS(ESNs)の役割に注目が集まった。しかしフェイスブックが神童になることを望んでいるそのWorkplaceが2017年にどのような影響をもたらすか判断するには時期尚早であるものの、これまでのところ登録した企業の数でみると導入率は高いと見られている。
マッキンゼーのグローバル調査によれば、過去10年間でエンタープライズSNSを導入した企業は10%から65%に拡大した。フェイスブックがなりふり構わずWorkplace導入率をさらに高めて、コーポレートeメールを葬り去るのはもちろんのこと、YammerやJive、Slackをやっつけようとしているのは間違いない。
しかしフェイスブックは欲しいものを得られないかもしれないし、特にeメールが滅びる予測は誇張 されているというより馬鹿げていると相手にされないに違いない。
しかしフェイスブックは、18億人近いアクティブユーザーを持つことから、2017年にエンター プライズSNS環境の中で、親会社による驚異的なSNSの成功をWorkplaceが複製することを望んでいる。この動向に注目していてください。そしてあなたがエンタープライズSNSを最大限に活用する方法を学びたいならば、当面はこちらをご覧ください。

3. 結果が重要、アウトプットではない
有無を言わさぬデータは、インターナルコミュニケーション担当者の説得力に著しい重みをもたらす。特に上級リーダー層にインターナルコミュニケーションのキャンペーンの価値と影響力を確信させるには重要だ。我々は長い、長い道のりを経て、指示もなくベストを願うだけのコミュニケーションから、フォーカスしたキャンペーンによってアウトプットを系統的に計測し注意深く分析するまでになった。
しかしキャンペーンのアウトプットやリーチ、開封数、クリック数、閲覧数、その他が計測できることは有用だが、それでは十分とは言えない。何故なら、キャンペーンの影響や結果を計測できて、従業員の態度や理解、行動に影響を与えることでどれほどキャンペーンが成功といえるか評価できることのほうがより価値があるからである。

4. エンゲージメント
再びこれは新しいことではないものの、エンゲージメントが高い従業員と財務業績との相関性を示す論争の余地がない証拠があるので、2017年には事業を問わずこの決定的な要因にフォーカスが当たることになろう。
Aon Hewitt社による2015年グローバル調査によれば、従業員エンゲージメントが5%上昇すると翌年3%収入が増えることが判明した。明白に、従業員エンゲージメントを全面的に推進するのにもっとも重要なカギとなる単一要因は、リーダシップである。イーオンの結論では、人々をエンゲージするリーダー層がエンゲージしていることは、望ましいだけではなく、事業を持続するエンゲージメント文化を創出するカギとなる要素である。「リーダー層がエンゲージメントを起こすのである...エンゲージメント文化を作り出すのはリーダー層から始まることが判った」と調査報告は述べている。
同調査によると、エンゲージメントを推進するその他のカギとなる要因は:人々に価値を置くこと/人にフォーカスすること、組織の名声、コミュニケーション、それと給料だ。

5. インフルエンサー(影響力のある人々)に影響を及ぼす
企業はいつも、組織内の全てのレベルにおいてカギとなるインフルエンサーが誰かを見出すことに熱心である。誰が会社の目的や目標、精神に協力的で調和しているかを知ることは、とても価値がある情報である。
しかし同じくらい重要なのは、誰がその線の反対側にいるのかを分かるようにすることである:満足していない人たち、あるいはもっと悪い状況の人たちのことだ。
彼らは両側面の異なる末端にいながら、意外にもある繋がりを共有している:両者とも良しにつけ悪しきにつけ、潜在的なインフルエンサーであることである。衝撃的なコミュニケーションとエンゲージメントのためには、インターナルコミュニケーションのプロは、この両者をセットで見つけ出してターゲットにする能力を有することが重要である。肯定的に影響力がある人をより偉大なアンバサダー(大使)になるように励まして、それほど協力的でない人々には、もっと事情にあわせた救済策の手助けを恐らく提供することであろう。
特にエンタープライズSNSが次第に普及してきていることや、コミュニケーションとエンゲージメントのレベルを測定できるテクノロジーの発達をみると、コミュニケーションのプロとしてカギとなるインフルエンサーを見つけ出してフォーカスすることがこれほど容易なことはなかった。そしてこの傾向は2017年とその先まで確かに続いていく。

6. データと測定
上級のビジネスリーダー達がデータと意見とをどのようにみなすのか、その違いに関する格言は2017年も変わらない。一般的に最高のまとめとして、元Netscape CEOのJim Barksdaleはこう言った:「もしデータが有るなら、データを見よう。もし意見しかなかったら、自分の意見でいこう。」
そうは言うものの、我々が住むデータ過剰の時代においては、Milo JonesとPhilippe Silberzahnが今年始めにForbes誌に寄稿して、その有名なBarksdaleの考えにタイムリーなアップデートとして、自らの元になるW. Edwards Demingの警句を引用した:「データがなければ、あなたは単に意見を持つもう一人の人にすぎない」
彼らの観察では、現在がデータ過剰であってリスクとなるのは「意見がなければ、あなたは単にデータを持つもう一人の人に過ぎない」というのだ。
しかしもちろん、それはよく情報を得た上での意見でなければならない。だから最近のインターナルコミュニケーション担当者のグローバル調査では、ほぼ一致した合意としてインターナルコミュニケーションの影響を測定することの重要性を示している。
回答者が測定における最大の壁とみているのは以下の通り:「組織が正しいツールを持っていない」、「組織が何を測定すべきか分かっていない」、「IT部門が測定基準を生成するのに必要なレポートを 出さない」、「インターナルコミュニケーションを測定するのはコストがかかりすぎる」など。

7. バーチャル・リアリティー
疑いなく、小道具の類で最も明るい、最も話題に登るスターに、バーチャル・リアリティー(VR)が登場し、これからもとどまることになる。しかし、あなたがバルセロナのカンプ・ノウ(スタジアム)でライオネル・メッシの脇に形あるものを置いてみたり、あなたの横でミック・ジャガーが誇示する脇でキース・リチャーズとリフ演奏をしたりできるものの、実際にインターナルコミュニケーションのためにはVRは何をするのであろうか。
失望させてすまないが、あなたはここで答えを得ることはない。なぜなら騒がれているにも関わらず、これまでのところVRがインターナルコミュニケーションにそのマジックを実際にどのように効かせてくれるのか、誰も本当に分かっていないようだからだ。
11月のロンドン国際コミュニケーションカンファレンス、SMiLEにおいてマイクロソフトのHoloLensを試してみるのは楽しくて、むしろ驚くことであった。そして疑いなくVRに拡張できるクリエイティビティに限界はない。しかし、インターナルコミュニケーションのためにいかにVRを実践的に適合できるかを予測することは、私には遠すぎて将来を占うことができない。少なくとも2017年ではそうだ。
これで全部となり、我々の2017年のトレンド、トップ7である。あなたはこれらのどれかを導入する計画か、あるいは他を一歩先んじて既にやっているだろうか。
この記事のオリジナルは、Newsweaver社のIC Mattersブログに掲載された。許諾を得てここに再掲載した。

Tim Vaughan

ティム・ボーンは、Newsweaver社のコンテンツ&コーポレートコミュニケーション部門のトップである。
Filed Under: Features, March 2017Tagged With: Employee Communication, employee communication trends, employee video, internal communication
掲載:特集、2017年3月  タグ:従業員コミュニケーション、従業員コミュニケーションのトレンド、従業員ビデオ、インターナルコミュニケーション
出典元:http://cw.iabc.com/2017/03/07/top-7-internal-communication-trends-for-2017/

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